お寺や神社が避難所に

2016年は熊本と鳥取で震度5を超える地震が相次いで発生し、自治体などは避難所をどのように確保するかが大きな課題として見直されています。

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南海トラフによる津波の予想が10mを越える太平洋側の沿岸地域では、従来の避難所が浸水地域に指定されるなど、新たな避難所の確保に頭を抱えています。

小学校や中学校を避難所として予定していた自治体では、少子化による学校統合により体育館などの施設が取り壊される地域もあり、新たな避難所の準備に迫られています。

そこで見直されているのが、お寺や神社といった宗教関連施設です。

東日本大震災発生時も、大勢の人がお寺などに一時避難し雨風をしのぐことができました。

宗教関連施設には本堂や集会場といった広い空間があるため、床張りでは畳を敷くなどの対応で一時的な避難所として利用された実績があります。

実際に東日本大震災以降は宗教施設と自治体が連携して、避難所指定された施設が増える傾向にあります。

一方では施設の老朽化による修復費用や食料の備蓄など、避難所として適しているかといった問題も残されています。

多くのお寺や神社が建築から相当な年数が経過しているため、大規模な震災に対する耐久性に不安が残ります。

耐震に対する補強には行政の支援が欠かせない規模になることが予想されるので、今後の対応を見守る必要があります。

昔はお寺や神社は子どもたちの遊び場でもありました。身近な存在に戻るための取り組みとしても、期待したいと思います。